販売促進のダイレクトメールを何度か出しても思うような数字を得られないこともあるでしょう。
しかも何度テストをしても反応率の差が出ない場合、どのように対応すればよいのか見当もつかず、
ダイレクトメールを続けて良いものなのか対策に困ることもあるかと思います。

このような場合、ダイレクトメールではなく社内体制に問題がある場合があります。
「まさか」と思われる方も多いかと思いますが、実際には少なくないのです。
ではなぜ社内体制を疑ってみなければいけないのでしょうか。

まず営業部門から考えてみます。
営業には今までの営業スタイルがあります。
そこへダイレクトメールでの営業形態が加わる事は、仕事が増え新しい問題点が出てくることになります。
従って、ダイレクトメール自体がストレスに感じている場合があります。

また、お客様からの問い合わせがあった場合の体制が整っているかどうかも問題になります。
電話を受ける担当者の作業が増え、負担が大きくなるようであれば、そこも考慮する必要があります。

また、営業と営業事務、あるいはコールセンター、その他部署との関係が良好で、
仕事がスムーズに流れるようにすることも大切です。
しかしこれらの問題はなかなか表面には現れてこない場合が多いので注意が必要です。

これらの問題を解決するには「各部門の垣根」「選任者の選定」「時間外の問題」「外注の導入」
を考慮する必要があります。

そして社員へ「ダイレクトメールの大切さ」を何度も話し、認識させることも大切になってきます。
またそのダイレクトメールでの社員へのメリット・評価も必要になってくると思います。